皆様はマイホームを建設するにあたり、夢を膨らませ、将来に亘って笑顔の絶えない家族の姿を想い描いていることでしょう。ただ住宅建設は、実際には楽しい事ばかりではありません。建物の外観や性能にばかり気をとられ、縁の下の力持ちをないがしろにした為に、大事な建物に不具合が生じ、幸せな生活が遅れない事態が全国各所で起こっています。このような事態を回避する為に、住宅を建てる地盤の状態を的確に判断する必要性が出てきました。これは人間お得意の感や経験だけでは判断できません。そこで最近では戸建住宅の地盤調査方法として採用されているのが、スウェーデン式サウンディング試験法です。この試験方は、日本建築学会編「小規模建築物設計の手引き」で推奨されており、小規模建築物の調査方法では安価で信憑性のある方法として普及しています。余談ですが、昔より地名に三随などの水に関する文字が含まれる場合は、軟弱な地盤が多いと言われています。（池、沢、川、田、江、泉、浅、津など）

安全な基礎仕様を設計するために不可欠な地盤調査。 自社一貫サービスで "迅速" "確実" "低コスト" を実現しています。

1.鉄の棒（ロッド）の先端に円錐形をねじったようなスクリューポイントを取り付け、それを地面に垂直に突き立てます。

2.ロッドには、自由に上下させたり途中で固定もできる受け皿（クランプ、重さ5kg）を通し、さらに上端には水平に取っ手（ハンドル）を取り付けておきます。

3.クランプに円筒形のおもり（10kgのおもり2枚と25kgのおもり3枚）を1枚ずつ静かに載せて行き、1枚載せるたびにロッドが下方に沈むかどうかを観察し、記録します。（注）スクリューポイントとロッドにかかる荷重は段階的に5、15、25、50、75、100kgとなります。

4.すべてのおもりを載せるとクランプの重さと合計して100kgになりますが、その際、ロッドの沈み込みがなく静止している場合には、ハンドルを回転させ、先端のスクリューポイントで土を掘進しながら強制的にロッドを25cm貫入させるのにハンドルを何回転させたかを記録します。
（注）ロッドの長さは最長で1mなので、貫入させるに従い、おもりの受け皿となるクランプが地面に着いてしまい、それ以上貫入させることができなくなります。そこで、おもりとハンドルを一旦はずし、新たにロッドを継ぎ足した後、ハンドルを装着した上でクランプを所定の高さまで引き上げて、再度3、4の作業を繰り返します。
（注）ハンドルの回転数は、180度（半回転）を1回とカウントします。すなわち、360度回せば2回となるので、記録は「半回転」という表記になります。

5.規定の深度（後述）までの貫入が記録できた時点で測定を終了し、ロッドを引き抜きます。

6.ロッドを引き抜いた後の直径3cmほどの測定孔を利用し、孔が土で目詰まりしていない限り、メジャーで地下水位を計測・記録します。

測定箇所
1.原則として1宅地で3箇所以上の測定を行います。
2.各測点間の試験結果に著しい差異が認められた場合には、どのような地層構成であるかを推定するに十分なだけの追加測定を行います。

測定深度（ジオテック基準）
1.通常は、深度10mまでを測定します。
2.地中に硬質な層が分布し、半回転数が60回転に達しても25cmの貫入ができない場合には測定を終了します。
3.100kgまでのおもりでロッドが沈む事無く、5mの層厚にわたってハンドルの回転による貫入が連続する場合、測定を終了します。

「宅地防災マニュアル」（建設省建設経済局民間宅地指導室：1989）

軟弱地盤判定の目安
このマニュアルにおいては、軟弱地盤判定の目安を、地表面下10mまでの地盤に次のような土層の存在が、認められる場合とする。

1.有機質土・高有機土（腐植土）
2.粘土質で、標準貫入試権で得られるN値が2以下であるいはスウェーデン式サウンディング試験において100kg以下の荷重で自沈するもの（換算N値3以下）。
3.砂で、標準貫入試権で得られるN値が10以下あるいはスウェーデン式サウンディング試験において半回転数（New）が50以下のもの（換算N値5以下）。
なお、軟弱地盤の判定にあたった土質試験結果が得られている場合には、そのデータも参考にすること。

住宅需要の高まりに応えて、多くの分譲造成地が造られています。でも気になるのが『地盤』のこと。 軟弱な地盤は、長期に亘る建物の重みで沈下を引き起こすことがあります。近年は３階建て住宅が普及し、従来に比べ 沈下しやすくなっています。 地盤沈下による基礎の変状は、建築物に対して最も身近で重大な問題です。

直接基礎で対応できない場合は、地盤補強工事を行って建物を安全に支えなければなりません。工法の選択では、安全性かつ経済性を考慮する必要があります。地盤補強工事を大別すると、軟弱な地盤そのものを固めてしまう地盤改良と、既製の杭を打設する工法とに分けることができます。 地盤改良は硬質地盤でなくとも建物を安全に支持することが可能なので、戸建住宅の基礎補強では広く採用されています。 土が固まらないような地盤の場合で支持層が確認できる場合は、既製の杭を支持層まで打設して建物を支持させる工法を採用できます。

井戸は完成時が最も能力が高く、経年と共に老化し能力が低下します。老朽化する速度は水質、井戸使用状況、電食の有無、資材の種類等により異なります。資材の種類を大分類すれば、鋼管、強化プラスチック管、塩化ビニル管の３種類となります。これらを使用目的、経済性を考慮し提案します。また、異種金属管は電食が発生するので、ケーシング管，スクリーン管，揚水管，ポンプ等も含めて検討します。下の写真は揚水管はSGP，ポンプはステンレスと異種金属を使用していたため、電触により揚水管が腐食して穴があきました。

セメント系固化材を軟弱地盤に散布して、原地盤の土と混合・撹拌・転圧を行い版状の固結体をつくる工法です。一般的に軟弱層がGL-2.0m以浅に分布している場合に適用されます。ただし、改良深度内に水位があって混合攪拌が困難な場合、改良範囲が隣地または道路際まであり、境界ブロックや隣家、道路等に影響が懸念される場合は適用できません。改良深度を決める際の良好地盤とは、原則として粘性土で換算N値＞3、砂質土で換算N値＞4が連続する地層をいいます。

軟弱地盤の土にセメントミルク（セメント系固化材と水を混ぜたもの）注入撹拌して、地中に柱状の改良体をつくる工法です。
軟弱層がGL−2.0ｍを超えてGL−8.0ｍ程度まで分布している場合に適用されます。

たたし、軟弱層のほとんどが腐食土である場合、産業廃棄物・生活廃棄物が堆積している場合、伏流水がある場合、元沼沢地で盛土造成後すぐに建物を建てる場合は適用できません。
改良深度を決める際の良好地盤とは、原則として粘性土で換算N値＞3、砂質土で換算N値＞4が連続する地層をいいます。

夢のマイホームは大変高価な買い物であり、家族を守る大切な資産です。 その大切な資産が何らかの事情により不同沈下を起こし、家屋が傾くと、資産価値が目減りするだけではなく、家族生活にも悪影響を与えます。私達は、地盤の医者であるという立場から、このような事態に陥った原因を探り、状況下記に一般的な工法をご紹介致します。

鋼管杭圧入工法は、建物の荷重を反力に鋼管杭を支持地盤までジャッキを使って圧入し建物を支持させ修正する工法です。この工法の利点は、工事に際し、引越しなどの移動をすることなく居住の状態で工事ができます。

柱状改良工法で対応できない場合、杭先端のみで建物の荷重を支持したりする場合に、 一般構造用炭素鋼鋼管STK-400を用いて小規模住宅を支える支持杭工法です。 軟弱層がGL−8.0m以深まで連続している場合に適用できます。 鋼管抗工法の場合は、建物と周囲の地盤との兼ね合いがあり、極端に地盤沈下が発生する場所で採用すると、建物の抜け上がり現象が発生することがあります。（超軟弱地盤や腐食土が厚く堆積している地盤に盛土をしたときなど） 鋼管杭の長さを決める際の先端支持地盤とは、N値≧15。支持地盤の層厚は原則2.0ｍ 以上連続するものとします。

地中の改良体は設計通り出来ているか調べることができません そこで全ての改良体に固化材の注入量、押込み深度、押込み速度を時間毎に管理し設計通りの改良体が形成されているかを把握します。また一部の未固結時の改良体のサンプルを採取し、固まった後の強度試験を行います。

新築住宅は「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（品確法）平成12年4月1日施工により、引き渡された住宅に瑕疵があった場合に、その瑕疵を修理したり、賠償金の支払いをする保証が工務店に義務化されています。またその保証期間は１０年です。（１０年以内の契約でも自動的に１０年になります） 「新築住宅」とは、新たに建設された住宅で、まだ人の居住の用に供したことのないもので、かつ、新築されてから１年以内のものをいいます。従って、建売住宅で新築後１年以上売れ残ったものは対象になりません。 「住宅」とは一戸建ての住宅はもちろん、併用住宅も含まれます。また「建売住宅」には、共同住宅（分譲マンション）が含まれます。 住宅取得者は修理や賠償を請求する工務店が倒産した場合、自らの負担で別の工務店に依頼して修理せざるを得なくなってしまいます。 ただし、住宅の瑕疵に対応した保険制度（住宅性能保証制度等）を工務店が活用していれば、このようなケースにおいても住宅取得者は基本構造部分の補修費用の大部分を保険金として受け取ることができます。

新築住宅の発注者や買主を保護するため、特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律（住宅瑕疵担保履行法）が平成21年10月1日に施工され、新築住宅の請負人や売主に資力確保措置（保険への加入または保証金の供託）が義務付けられます。

弊社はジオテック（株）とタイアップしお施主様，または建築業者様が「住宅地盤保証制度」に申込みしますと、地盤調査を行い、基礎仕様を提案します。そして提案通りの施工が確認されると地盤を保証します。つまり地盤調査および地盤補強工事の瑕疵により建築物が不同沈下を生じた場合、その建物を元にもどす費用を法的損害賠償責任の範囲内で負担します。
保証期間は基礎工事着工日から１０年間です。
保証限度額は一物件一事故５千万円とします。

お施主様、または建築業者様が「住宅地盤保証制度」を利用されますと、基礎工事完了後施工状況の確認資料と保証料金入金確認後個々の物件に対し、地盤の「保証書」を発行します。