地盤改良

Ground improvement

施工・保証

地盤改良の施工・保証

基礎

住宅需要の高まりに応えて、多くの分譲造成地が造られています。でも気になるのが『地盤』のこと。 軟弱な地盤は、長期に亘る建物の重みで沈下を引き起こすことがあります。近年は3階建て住宅が普及し、従来に比べ 沈下しやすくなっています。 地盤沈下による基礎の変状は、建築物に対して最も身近で重大な問題です。

​施工

住宅地盤調査・地盤の判定から施工への流れ

地層・市街地・狭い場所等状況に応じて掘削方法を選択します。

地盤調査

スウェーデン式サウンディング
経済的で実績の多い調査法です。 必要に応じてボーリングや他の調査法を併用します。

解析・設計

調査結果に基づき、適切な配合を決定します。
(配合試験を行う場合もあります)

桂状改良

狭い箇所でも施工可能な柱状改良機を使用して地盤と固化材(セメント系)を撹拌・混合します。 また、一部改良体の強度試験を実施し、全改良体の施工品質管理を行っています。

完成

柱状改良の場合、地中にこのような柱を形成し建物を支えます。 (実際は地中に埋まっています)

地盤補強工法

直接基礎で対応できない場合は、地盤補強工事を行って建物を安全に支えなければなりません。工法の選択では、安全性かつ経済性を考慮する必要があります。地盤補強工事を大別すると、軟弱な地盤そのものを固めてしまう地盤改良と、既製の杭を打設する工法とに分けることができます。 地盤改良は硬質地盤でなくとも建物を安全に支持することが可能なので、戸建住宅の基礎補強では広く採用されています。 土が固まらないような地盤の場合で支持層が確認できる場合は、既製の杭を支持層まで打設して建物を支持させる工法を採用できます。

表層改良工事

井戸は完成時が最も能力が高く、経年と共に老化し能力が低下します。老朽化する速度は水質、井戸使用状況、電食の有無、資材の種類等により異なります。資材の種類を大分類すれば、鋼管、強化プラスチック管、塩化ビニル管の3種類となります。これらを使用目的、経済性を考慮し提案します。また、異種金属管は電食が発生するので、ケーシング管,スクリーン管,揚水管,ポンプ等も含めて検討します。下の写真は揚水管はSGP,ポンプはステンレスと異種金属を使用していたため、電触により揚水管が腐食して穴があきました。

表層改良工法

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セメント系固化材を軟弱地盤に散布して、原地盤の土と混合・撹拌・転圧を行い版状の固結体をつくる工法です。一般的に軟弱層がGL-2.0m以浅に分布している場合に適用されます。ただし、改良深度内に水位があって混合攪拌が困難な場合、改良範囲が隣地または道路際まであり、境界ブロックや隣家、道路等に影響が懸念される場合は適用できません。改良深度を決める際の良好地盤とは、原則として粘性土で換算N値>3、砂質土で換算N値>4が連続する地層をいいます。
 

表層改良工法手順

1

設計図書に記載してある施工箇所と現場施工位置の確認を行います。

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※図面は、木造2階建程度の建物荷重を想定し、表層改良工法の施工範囲を解りやすくした一般的な模式図です。地盤調査のデータに基づき、建物荷重や基礎構造を考慮した検討を行い、改良範囲、改良強度、改良深さが決定します。

※クリックすると図面が大きく表示されます。

2

セメント系固化材を土の上に添加します。

3

軟弱な土とセメント系固化材を、施工機械にて撹拌、混合させます。

4

設計図書に記載の改良深さ、並びに撹拌ムラがないかを、試験液を使い科学的に確認します。

改良深度確認
フェノールフタレイン反応
設計値=1,000mm
実測値=1,020mm

改良深度確認
フェノールフタレイン反応
近景

改良深度確認
フェノールフタレイン反応
近景

5

④の作業を確認後、所定の高さまで改良土を戻し、転圧します。

6

基準の高さを確認後、完成となります。

※記載はしていませんが、各々の項目には細かい施工基準を設けて作業を進めております。

柱状改良工事(ジオコラム工法)

軟弱地盤の土にセメントミルク(セメント系固化材と水を混ぜたもの)注入撹拌して、地中に柱状の改良体をつくる工法です。
軟弱層がGL−2.0mを超えてGL−8.0m程度まで分布している場合に適用されます。

ただし、軟弱層のほとんどが腐食土である場合、産業廃棄物・生活廃棄物が堆積している場合、伏流水がある場合、元沼沢地で盛土造成後すぐに建物を建てる場合は適用できません。
改良深度を決める際の良好地盤とは、原則として粘性土で換算N値>3、砂質土で換算N値>4が連続する地層をいいます。

ジオコラム施工手順

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1

設計図書に記載してある施工箇所と現場施工位置の確認を行います。

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※図面は、木造2階建程度の建物荷重を想定し、ジオコラム(柱状改良体)の 配置を解りやすくした一般的な模式図です。実際は、地盤調査のデータに基づき、建物荷重や基礎構造を考慮した検討を 行い、ジオコラム(柱状改良体)の改良体程度、改良深さ、配置、本数が 決定します。

※クリックすると図面が大きく表示されます。

2

3

施工機械を施工箇所にセットします。
 

・位置決め
コラム芯位置に撹拌装置の先端部分をあわせます。

撹拌装置を回転させながら下降され、セメントミルクを注入します。(混合撹拌)


・削孔および撹拌・混合
セメントミルクを吐出しながら削孔・撹拌・混合を行います。

4

設計図書に記載の改良長(深さ)を確保しているかを施工機械の 管理装置にて確認します。

・改良長確認支持層確認
削孔・撹拌・混合完了(支持層確認)後、セメントミルク吐出停止(吐出量確認)します。

5

④の作業を確認後、撹拌装置を逆回転させながら引き上げます。

・撹拌・混合および引き上げ
引き上げ・撹拌・混合(撹拌装置を逆回転)を行います。

6

③から⑤の作業を2回繰り返します。
試料採取
試料を採取し一軸圧縮試験をおこないます。

7

⑥が終了後、1本のジオコラムが完成となります。
改良体頭部処理・完成
出来形測定および改良体頭部をレベルにて確認します。

沈下修正工事(家の傾きを修正する工事)

夢のマイホームは大変高価な買い物であり、家族を守る大切な資産です。 その大切な資産が何らかの事情により不同沈下を起こし、家屋が傾くと、資産価値が目減りするだけではなく、家族生活にも悪影響を与えます。私達は、地盤の医者であるという立場から、このような事態に陥った原因を探り、状況下記に一般的な工法をご紹介いたします。

鋼管杭圧入工法

鋼管杭圧入工法は、建物の荷重を反力に鋼管杭を支持地盤までジャッキを使って圧入し建物を支持させ修正する工法です。この工法の利点は、工事に際し、引越しなどの移動をすることなく居住の状態で工事ができます。

<作業状況>

進入口風窓はつり

作業スペース掘削

鋼管杭圧入

ジャッキアップ

小口径鋼管杭工法

柱状改良工法で対応できない場合、杭先端のみで建物の荷重を支持したりする場合に、 一般構造用炭素鋼鋼管STK-400を用いて小規模住宅を支える支持杭工法です。 軟弱層がGL−8.0m以深まで連続している場合に適用できます。 鋼管抗工法の場合は、建物と周囲の地盤との兼ね合いがあり、極端に地盤沈下が発生する場所で採用すると、建物の抜け上がり現象が発生することがあります。(超軟弱地盤や腐食土が厚く堆積している地盤に盛土をしたときなど) 鋼管杭の長さを決める際の先端支持地盤とは、N値≧15。支持地盤の層厚は原則2.0m 以上連続するものとします。

施工管理

地中の改良体は設計通り出来ているか調べることができません そこで全ての改良体に固化材の注入量、押込み深度、押込み速度を時間毎に管理し設計通りの改良体が形成されているかを把握します。また一部の未固結時の改良体のサンプルを採取し、固まった後の強度試験を行います。

保証

 

品確法

新築住宅は「住宅の品質確保の促進等に関する法律」(品確法)平成12年4月1日施工により、引き渡された住宅に瑕疵があった場合に、その瑕疵を修理したり、賠償金の支払いをする保証が工務店に義務化されています。またその保証期間は10年です。(10年以内の契約でも自動的に10年になります) 「新築住宅」とは、新たに建設された住宅で、まだ人の居住の用に供したことのないもので、かつ、新築されてから1年以内のものをいいます。従って、建売住宅で新築後1年以上売れ残ったものは対象になりません。 「住宅」とは一戸建ての住宅はもちろん、併用住宅も含まれます。また「建売住宅」には、共同住宅(分譲マンション)が含まれます。 住宅取得者は修理や賠償を請求する工務店が倒産した場合、自らの負担で別の工務店に依頼して修理せざるを得なくなってしまいます。 ただし、住宅の瑕疵に対応した保険制度(住宅性能保証制度等)を工務店が活用していれば、このようなケースにおいても住宅取得者は基本構造部分の補修費用の大部分を保険金として受け取ることができます。

住宅瑕疵担保履行法

新築住宅の発注者や買主を保護するため、特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律(住宅瑕疵担保履行法)が平成21年10月1日に施工され、新築住宅の請負人や売主に資力確保措置(保険への加入または保証金の供託)が義務付けられます。

保証制度

弊社はジオテック(株)とタイアップしお施主様,または建築業者様が「住宅地盤保証制度」に申込みしますと、地盤調査を行い、基礎仕様を提案します。そして提案通りの施工が確認されると地盤を保証します。つまり地盤調査および地盤補強工事の瑕疵により建築物が不同沈下を生じた場合、その建物を元にもどす費用を法的損害賠償責任の範囲内で負担します。
保証期間は基礎工事着工日から10年間です。
保証限度額は一物件一事故5千万円とします。

保証書の発行

お施主様、または建築業者様が「住宅地盤保証制度」を利用されますと、基礎工事完了後施工状況の確認資料と保証料金入金確認後個々の物件に対し、地盤の「保証書」を発行します。

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